大阪大林ビルディング／ＭＩＤの物件一覧／オフィス移転サービス

大阪大林ビルディング

東京スカイツリーを手がける大林組が、北浜に創り上げた、大阪を代表するオフィスタワー。

24時間有人警備、新耐震基準、非常用電源装置など、十分なセキュリティと防災性を確保した、ハイグレードオフィスです。

	大阪市中央区北浜東4-33
	京阪本線/地下鉄堺筋線「北浜」6分京阪本線/地下鉄谷町線「天満橋」7分
	1973年1月
	50,292.64㎡（15,213.52坪）
	1,077.54㎡（325.95坪）
	30F/B3F
	2,600mm
	セントラル空調

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ＯＡフロア
セキュリティ
個別空調
省エネ
耐震構造
喫煙コーナー
電気容量

ＯＡフロアとは、コンピュータの配線等が自由にできるように二重構造にした床のこと。フリーアクセスフロアとも言い、ＯＡ１００ｍｍと資料に記載してあった場合は床上げしている部分が１００ｍｍという意味になる。オフィス物件の床の種類には他にも、タイルカーペット・カーペット・Ｐタイル・３ＷＡＹ・２ＷＡＹ・フローリングなどの種類がある。
オフィスビルのセキュリティは、「有人警備」と「機械警備」に大別される。「有人警備」は、警備員や設備管理の技術を有する管理員などがビルに常駐し、外部からの人の出入りや館内での異常の有無をチェックするセキュリティを指す。「機械警備」は、ビルが無人になった時点でセンサーや電気錠などの機械を用いてビルを警戒状態にし、外部から侵入などの行為があった場合にこれを自動的に通報し、警備会社による現場への急行と確認を行うシステムのことを指す。
個別空調とは、冷暖房を行う空調機器を貸室毎に運転できるもので、運転時間や温度設定などを個別に設定することが可能。また近年に建てられたビルでは、貸室内に設けられた会議室や応接室などの個室ごとに空調のON/OFFを管理するなど、細かなゾーニングが可能となっているケースもある。個別空調に対する設備としては、セントラル空調（または中央空調・全体空調）がある。セントラル空調は、ビル全体またはフロア毎に空調機器を運転するもので、多くの場合「コアタイム」と呼ばれる運転時間以外は空調が停止するため、必要に応じて運転時間の延長をビルに申請する必要がある。
オフィスビルにおいて省エネを図る場合、大別すると２つの方法がある。
ひとつは、はじめから省エネ設備が導入されたオフィスビルに入居すること。近年のオフィスビルでは、省エネ型の空調機器や高効率の照明機器が導入されていることが多く、従来通りに設備を使用していても省エネを実現することが可能となっている。
もうひとつは、必要以上に冷暖房を行わないように空調機器の設定温度に一定の基準を設け、不要な空調・照明機器についてはきめ細かくON/OFF管理するなど、ムダを減らす方法。
いずれの場合も、レイアウトや間仕切りなどを工夫することによって、より効率的に省エネを図ることが可能となる。
オフィスビルなどの建築物の耐震基準は「建築基準法」によって定められている。現在の耐震基準は1981年の建築基準法改正により定められたもので、それ以前の耐震基準（＝「旧耐震基準」）と区別するために「新耐震基準」と呼ばれており、現在の建物はこの新耐震基準にそって建てられている。
「耐震構造」とは、建物の主要な構造体そのものの強度や靭性を向上させることで、地震力を受けても建物の破壊や損傷を防ぐ構造を指す。
これに対し、「制震構造」は地震動をエネルギーとして捉え、建物自体に組み込んだエネルギー吸収機構により地震が入力しても抑制する技術で、オフィスビルだけでなく、近年では住宅などにも幅広く応用されている。また「免震構造」は、地盤と絶縁することにより地盤の揺れに建物が追随しないようにして地震力を「受けない」ようにする構造で、建物の基礎部分に積層ゴムやダンパーを敷設し、その上に建物を設置するもので、大規模なオフィスビルやデータセンターなどに採用されている。
近年のオフィスビルでは、「喫煙コーナー」もしくは「リフレッシュコーナー」と呼ばれるスペースの有無は「分煙」に対するビルオーナーの取り組み方により異なる。
「分煙」に積極的に取り組む例では、フロア共用部の一部を区画して分煙機や外部への換気設備を設置することにより、共用部への煙の流入を防ぐよう配慮している。
ただし多くの既存ビルではスペースやコストの問題から、駐車場や通用口などの外部に接する箇所に灰皿や分煙機を設けて対応しているケースも多いのが現状。オフィス内を完全禁煙としている企業が増加傾向にあることも踏まえ、オフィスビル選定にあたって「喫煙コーナー」を設置しているかどうかを重視するケースも増加傾向にある。
オフィスビルの電気容量（コンセント容量）は、これまでは30～40VA/㎡で設定されているのが一般的だったが、近年のオフィス環境では使用電力量が増加傾向にあるため、基本電気容量もそれに伴って増強されつつある。
電気容量が不足すると、容量や回路数を増設するための電気工事費用がかかることが想定されるため、室内に複合プリンタやＰＣ・サーバなどの電気機器が多い場合、オフィスビル選定の段階から必要電気容量を考慮しておく必要がある。

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